2011年に発生した日本の地震によって、7,000トン以上の有害化学物質が大気中に排出されていた可能性があることが、最新調査によって発表された。
調査結果によると、排出された化学物質は、地球を保護しているオゾン層と地球の温暖化に影響を与えるという。この調査は、アメリカン・ジオフィジカル協会の機関誌「ジオグラフィカル・リサーチ・レターズ」のために準備された。
4年前に日本を襲った震度9.0の地震と津波によって、何千もの建物が破壊され、被害を受けた。このとき、絶縁体や家電その他の装置から7,275トンのガスが大気に排出されたと調査は結論を下している。
調査によると、有機ハロゲン化合物と呼ばれるこれらの化学物質の排出は、21パーセント増加し91パーセントまで増加した。特定の化学物資によっては、基準値を超えている。
「地震によって発生した有機ハロゲン化合物の新しいメカニズムを発見しました」日本の筑波にある国立環境研究所の主任研究員であり、この調査の代表著者である斉藤拓也博士は、木曜日に声明を発表した。
調査では、まず東北の地震がどのうように影響して有機ハロゲン化合物が排出されたのかを検証している。研究者によると、自然災害に続いてこうしたガスの排出を調査したのは、おそらくこれが初めてである。