現在お仕事をしている方が何らかの理由で仕事を続けることができなくなった時、収入を補ってくれる保険で、短期と長期の期間の二つのタイプがあります。 働けなくなったら、ソーシャルセキュリティの障害者申請をすればいいと思っていても、査定が厳しので、簡単には承認されません。会社に勤めていて、勤務時間内に事故が起きた場合は、労働災害補償（worker’s comp）が適用されますが、勤務時間外ではカバーされません。 　

今までどおり働けなくなっても家のローンやお家賃などの通常の経費は避けることができません。短期の補償の場合、通常3ヵ月から6ヵ月のカバーがされます。蓄えのある方は問題がありませんが、この様なことが起きた時に困らないよう、緊急ファンドは常に用意したいものです。ご夫婦二人の収入やその他の家賃収入などのある方は必要性を感じないかもしれませんが、一人暮らしの方や大きなローンを抱えている方は長期の補償のある保険を持っていると安心かもしれません。 　

加入の際、職歴が短かったり、収入が安定してなかったり、危険を伴う職業の方や健康状態があまりよくない方は査定が厳しいので、色々な保険会社から見積をもらい、検討することをお勧めします。経済的に保険料の支払いが難しい方には生命保険に特約を付けるのも、経費を安く抑えることができる方法かもしれません。何もないと心配と思う方にお勧めしています。Disabilityにも色々なタイプがありますので、どんなdisabilityでも給付されるのか交通事故のみなのか余命6ヵ月以内など内容をしっかり把握してから加入してください。 　

知人はサーフィン事故で一命は取りとめましたが、半身不随となり車いすの生活をしています。手に職を持っていても体が自由に動けなくなると、今までのような仕事は続けられません。所得補償保険の良いところは生命保険と同じように受け取った額には所得税がかかりません。いざという時に困らない程度の貯金は必要だということになります。最低でも月の収入の8ヵ月分位の緊急ファンドは手元に用意したいものですね。

横江和子

親の介護がきっかけで、アメリカの長期介護や年金に興味を持ち、保険のライセンスを取得。配偶者がメディケアのパートDのペナルティーを生涯払い続けることになり、メディケアの分野を習得し、色々なシニアの医療保険会社の資格を取り、皆様のニーズに合ったプランをご紹介しています。

シニア医療保険スペシャリスト

問合せ先：[email protected]

（日刊サン 2019.05.31）

（日刊サン 2019.05.31）